山下ふみこオフィシャルブログ
2021.04.17
HPVワクチン（子宮頸がんワクチン）接種の矛盾ＮＯ2
↑↑↑ ワクチンは、「がんそのものを予防する効果は、現段階で証明されたとは言えません」と書かれている。
今日のzoom勉強会は、副反応被害に苦しむ当事者たち（10代から20代の女性）の参加もあり、直接的にその状況を伺い、このワクチン接種がリスクの高さと同時に、定期接種であることの大きな矛盾がより鮮明になった。
リーフレットの矛盾点：
①「積極的接種勧奨が中止されている」という重要な事実が書かれてない
②子宮頸がん検診の重要性についての記述がない
③このワクチン特有の「副反応リスク」の高さと深刻さが書かれてない。
現状は重篤な副反応が出ていても、ワクチンとの因果関係が証明されにくく、被害者の多くは確立した治療法がなく、国の救済制度では判定不能による不支給が多数である。
協力医療機関でも詐病扱いで周囲の理解がされず、「反ワクチン」のレッテルを張られてしまっている。
健康で闊達な子どもが、接種によって突然日常を奪われ、どれだけ家族も苦しんでいるのだろうかと思うと胸がつぶれる思いである。
←厚労省が医療従事者に配布されているリーフレットである。
https://www.mhlw.go.jp/content/000679265.pdf
そこには、副反応症状について
「頻度は低いですが、重篤な副反応も報告されています。
アナフィラキシー（蕁麻疹、呼吸器症状等を呈する重いアレルギー）、ギラン・バレー症候群（脱力等を呈する末梢神経の病気）、 急性散在性脳脊髄炎（頭痛、嘔吐、意識障害等を呈する中枢神経の病気）等」と明記されています。
このワクチンの矛盾を、厚労省のリーフレットからさらに指摘したいと思う。
抗体は9.4年維持することが明らかになっているというが、子宮頸がん罹患率は20代から増加し40代がピークという。
（下のグラフ参照）
定期接種の対象者は10歳～高校1年（15歳）という事は、彼女たちの抗体期間は20歳～25歳までという事にならないか。
つまり、子宮頸がんにかかりやすい年齢の時には抗体がないという事になる。
ではなぜ接種の対象年齢を上げないのかというと、子宮頸がんの感染経路は性交渉によって感染するから、性交渉前の女子でないと接種の効果がないということなのだろう。
さらにこうも書かれている「HPVワクチンの接種歴にかかわらず、子宮頸がん検診を定期的に受けるように・・・」と。
つまり接種しなくても、定期的に検診を受ければいいということではないのか。
